既に海外へも輸出しているということでちょっと怖い気もしますが、アメリカ・コロラド州の業者が加工した牛肉でo-157汚染が確認されたそうです。

輸出先は公開されていませんが、アメリカ国内では18人がこの牛肉の影響で感染したと報じられています。

じっくり加熱すれば問題はないのですが、それでもちょっと怖いですよね。日本で輸入されている牛肉は大丈夫でしょうかね。

ここ5年で2兆トンもの氷が融解していると、NASAが発表した。

予測より非常に早いスピードで融解が加速しており、今世紀終わりまでには45から90ｃｍも海面が上昇すると予測されている。

この原因として挙げられるのは環境汚染などによる温暖化現象であり、これがさらに深刻な状況になると、農作物の被害も確実に出ると推測されています。食糧危機が訪れ、我々人類は自分の首を絞めているとも言える。

海面と高さが同じ地域や低い地域では避難することが余儀なくされ、住む場所すら失う可能性もある。

元アメリカ大統領クリントン氏が、世界規模で景気回復をする必要があることを演説しました。

不況により世界の情勢も悪化することを指摘し、医療技術の不平等さも指摘している。

しかし原因の発端だあるアメリカ経営者は税金で多額のボーナスを受け取り、ラスベガスでの豪華会議を実施するなど、主張する前にアメリカ自身がどうあるべきか見直してもらいたいものだ。

戦争に関しても唯一核兵器を投下したのはアメリカであることも事実。そのアメリカが先陣を切って核放棄を訴えている姿が若干異質に思う。

むしろ核放棄に関しては被害国である日本がリードすべき問題なのだ。

日本でも感染が拡大している新型インフルエンザですが、ウイルス株の候補を発見し、近いうちに製薬会社に送られるそうです。

これにより、7月ころからワクチンの量産が可能だそうです。

現時点においてはリレンザとタミフルのみが有効であると言われていますが、既にインフルエンザに効くサプリメントなどというまがい物や、詐欺などが発生しており、犯罪についても注意が必要ですね。

豚インフルエンザという命名でとばっちりを受ける家畜業者のために新型インフルエンザと表現するようになりましたが、世界各地でその広がりを見せています。

確認されているだけで感染者の数は世界で300人を達しました。

最多国はメキシコでついでアメリカとなっていますが、この事態にWHOはフェーズ６への引き上げが検討されています。

気になるワクチンの開発ですが、日本では先日アメリカ疾病センターよりウイルス株が送れるという通知を受けていることも発表されました。

ワクチンが開発されればある程度安心できますかね…。

アメリカ副大統領が豚インフルエンザの流行に対して、旅客機などの利用を避ける呼びかけをしたとして早速波紋を呼んでいます。

その後の釈明により、感染の疑いのある人はできるかぎり外出を避けてもらうという解釈で発言したと発表しました。

最近言葉足らずで波紋を呼ぶ官僚が各地で聞きますが、もうちょっと考えてから発言してほしいですよね～。

プライバシー侵害として問題視されているグーグルストリートビューですが、また問題が起きたようです。

イギリス・ロンドンの高級住宅地をグーグルストリートビューで利用するためにカメラで撮影していた車両が住民によって締め出されたそうです。

住民らに許可なく住宅を撮影しているこれら活動は多くの国で問題視されていますよね。

さらにこの地域の住民たちは過去強盗に入られた家屋もあるため、犯罪者に招待状を送っているようなものだと主張しています。

グーグルはこの事態に申請すれば削除に対応すると主張しているが、一般常識的に許可をとってから掲載するのが普通ではないだろうか。

ビジネスで成功すればなんでもあり、という考えが間違っていると思う。

まずグーグルの取締りをはじめ社員全員の住宅を公開して犯罪が起きないか検証してもらいたいものだ。

我々日本人にはなじみがない拳銃だが、海外では一般的に販売されており、度々事件も発生している。

身を守るためとは主張するものの、悪用に使われるケースが断然多く、ここ最近では未成年による銃乱射事件が目立ってきた。

11日、ドイツの技術系学校で17歳の男が学校で銃を乱射し15人が殺害されるという事件が起きた。

この男は女性ばかりを狙っていたそうだ。

警察の家宅捜査によるとこの男の父親が15丁の拳銃を所持。そのうちの1丁が犯行に使われている。15丁もの拳銃をいったい何に使うつもりだろうか・・・。

こうした銃社会により、良し悪しの区別ができない未成年の犯行が増えている。また、海人を殺害するビデオゲームも影響しているとの指摘もある。

11日に発生した事件の犯人は自殺という結末を向かえたが、これら犯罪者が同じビデオゲームを所持しているのも共通しているという。

日露首脳会談でロシア側の要求に応えた日本であるが、日本は北方領土の返還を放棄したという見解が見られている。

ロシア側の要求は２島の奪取と共同開発などの支援と見られている。

なぜ本来の国域を放棄した挙句支援しなくてはならないのだろうか疑問だ。

麻生首相は北方領土に関し、今まで全島返還を求めていた姿勢を一変し、面積分割での解決を指針としている。

この問題は日露交渉史の歴史的最大の汚点となったと指摘されており、日本衰退をも意味していると言えよう。

三洋電機は当初の見込み利益は350億円であったが、これが0になると下方修正した。

急速な景気の変動によるものと、円高が影響した。

電子部品や半導体などの売り上げが減少しており、さらに不況が進行すればこの事態から脱することも困難になってしまう。